Ｅテレ「オイコノミア〜みんなで考えよう メンタルヘルスの経済学〜」を観て。
こんにちわ、ＳＵＭＩＫＩＣＨＩです。
レギュラー視聴しているＥテレ「オイコノミア」。今回のテーマは〜みんなで考えよう メンタルヘルスの経済学〜。今、こころの不調を訴える人が増えている。そこで経済学の考え方を生かして職場環境を変えることで、本人も、同僚も、会社経営も健全！という実例を一挙大公開、というもの。ゲストは、ロックミュージシャン・作家の大槻ケンヂさん。実は、人気絶頂バンド時代に一時精神的に病んでいたときがあったそう。指南役は、労働市場におけるメンタルヘルスと企業行動などを研究している慶応大学の山本勲教授。では、かなりざっくり備忘録しときましょ。
メンタルヘルスって体調が悪くなったら、治療するのは医療分野だが、メンタルヘルスの不調につながる環境をどのように改善していくかは経済学で考えられる。今回は、メンタルヘルスと労働の関係を経済学から見てみる。
山本教授の研究結果によると、従業員のメンタルヘルスが悪くなって休職する人が増えてきた会社とそうでない会社を比べると、前者の方が利益率が悪化してしまうとのこと。企業業績のひとつの要因となるため、経営者も環境を整える必要がある、“健康経営”という言葉で語られてる従業員の健康維持を向上させることが経営にとっては大事。
メンタルヘルスに不調をきたす直接の原因は、何らかのストレスや過労とか、それらは仕事が原因になる場合が多い。今回注目するのは・・
日本では法により、一日の労働時間は８時間までと決められている。協定を結べば、原則として月に４５時間以内残業は可能。労働時間の推移は、全体で年々減ってきているように見えるが、これは労働時間の短いパートタイマーが増えたから。フルタイムで働く人の労働時間は決して短くなっていないと考えられている。メンタル不調者っていうのは増加していて、長時間労働も決して減っているわけではない、と考えると関係がありそう。研究では、長くなればなるほど悪化すると結果が出ている。
一日１２時間以上の労働時間が続くと健康を害するリスクがある。それで、悪化を防ぐためにできるだけ残業をしないようにといろんな所で決めようとしている。
ここで気になるのが、「もっと働きたい人に“働くな”と言うべきか」。
そういう場合は・・次のような切り口で。
もし、健康を害した場合、医療費は全て本人が払う、責任は全てその人が負うならその人の自由にさせておいてもいいだろうが、医療費って健康保険から払う、そこには税金が使われていたりとか他の人の保険料から賄われたりする、そう考えると自分が納得してるんだからいいでしょというわけにはいかないかも。
そこで、労働時間を減らすことに成功した会社をいくつか紹介。
介護のための人材派遣サービス会社の“はずかしマント”。自宅で子供のヘアカットをする時に羽織るような、キラキラのお星さまが散りばめられた紫色のマント、長時間労働抑制の秘密兵器。その日にやむおえず残業になってしまう者が、上司に申請し許可されたらそれを羽織って一日仕事するらしい。毎回着用してると、また残業するんだ、あいつ、みたいな目で見られるので非常に恥ずかしい。普通、日本では上司や同僚が残っていると先に帰りにくいという風習が残っていたりするが、このマントのおかげで、羽織っている方が恥ずかしいという社風を作ってきた。この恥ずかしさが続く限り効果は上手くいく。この会社、いくつかの工夫で残業時間は半減、一方で利益は１.５倍以上。さらに、プライベートな時間を充実することで、人間力やモチベーションがアップして、仕事にも良い効果を生み出すのを狙っている。
又吉さん、ひと言、「ある程度仲良くないと駄目ですかね」。
長時間労働って、規制をして減らせばいいという単純なものではなく、一筋縄ではいかない側面もある。研究では、長時間労働が長くなると満足度が高くなるという結果もある。仕事に没頭すると交感神経が高まり、職場に必要とされているという感覚、非金銭的な満足度が上昇して、言ってみればワーカーズ・ハイになりついつい働き過ぎてしまい、放置しておくと長時間労働をしてしまうというパターンが結構ある。
大槻さんも、鬱になる寸前がワーカーズ・ハイだったらしい。テンションが上がりっぱなしで仕方なく、何でも出来るって気になり、それでキャパを超える。だから外から規制しないと駄目なんですね、と言う。さらに、ポール・マッカートニーが７３か７４歳で、全世界ツアーまわって、一回２時間半くらい水も飲まず歌う、あれを観て我々ミュージシャンもあれだけやんなきゃって、みんな身体壊してく・・ポールやローリングストーンズはもうちょっと自重しろってことですかね、と笑う。
裁量権とは、仕事の進め方を自分で決められるか。自分で手順を決めることができるかだ大事で、それが出来ているとメンタルヘルスが良くなる傾向が出ている。
ウェブサービスのコンサルタントなどを行う、従業員１２名のある会社。あら？部屋には２名しかいない。ここでは、自宅で仕事ができるリモートワークスタイル。
北海道や広島で働いている人もいる。もともとは、全員集まって仕事していたが、ひとりの優秀な社員が、中国語を学びたいと言い出し、辞めてほしくなかったので、じゃあ中国で仕事してくれと、最初はその人だけだったのが、やがてみんな在宅がいいよねと言い始め、全体的に広がった。広島在住で子育てしながらリモートスタイルで働く女性は、通勤がないのと自分でスケジュールが組めるのでストレスは少ないという。その代わり、しっかり結果を出さないといけないので責任は大きい。
裁量権の中でも、日本では特に時間的な部分が大事になってくる。周囲の手前帰りにくいというのは、裁量権がないからであって、そこを任せるという人材マネジメントも大切。昔の会社の多くは、例えば工場でこれだけ作業したらこれだけ出来る、とか、これだけ整理したらこれだけ仕事が終わるんだと成果がわかりやすかったが、そういう仕事が徐々に減って、何かアイデアを考え直さなきゃいけないときに、昔の日本の働き方が残っていると上手くいかないのではないか。
次は、③コミュニケーションがメンタルヘルスに与える影響を考える。
ユニークな制度を取り入れ社内のコミュニケーションを活発にさせている会社紹介。
企業の名刺をネット上で一括管理するサービスを行う会社。いろいろある中で、まず、
‘お酒を飲む’と‘Ｋｎｏｗ ｍｅ’をかけた。ネーミングは覚えやすさと言いやすさを重視。でないと使われなくなる。
社内コミュニケーション制度のひとつ。お酒とおつまみで立ち飲み形式。きっかけは、会社が拡大して行く中で、従業員も増え、フロアが分かれてしまうことになり、新しく入ってきた人の顔もかわらない状況になったので、コミュニケーション促進のため三ヶ月前からスタートした。メンタルヘルス改善目的ではないが、副産物として影響があるのではないか。
このコミュニケーション、中でも、上司と部下の関係が大事と指摘されている。経済産業研究所のプロジェクト調査の結果、能力の高い上司でコミュニケーションがきちんととれている人ほど、他の人より２?３割メンタルヘルスが良くなっているというような結果が出ている。近年、上司の役割が増え、人材マネージメント能力も問われる時代、部下のメンタルヘルス管理も上司の能力を判断するひとつの尺度になってきている。
続いては、２０１５年から国が企業に義務付けたストレスチェックについて。仕事に関する質問に５０項目以上答えることで、ストレスの状態を知ることが出来る。メンタルヘルスは早期発見が効果的と言われていて、自分ではわかりにくいので健康診断のようなものを早めに定期的に受けてチェック、政府がこのようなシートを出してきたということは、メンタルヘルスを社会問題として考えるようになってきたということ。
メンタルヘルスの悪化から自殺に至る場合も。２０１４年度の統計では自殺者は２５,０００人を超えている。１割弱の２,２００人強が職場・労働関係が原因。退職したりすると企業の損失はその従業員一人分ではすまない。いなくなった社員の仕事を他の人がカバーする残業代が発生、採用する人件費など経済的損失７,７５４億円。
職場で働き方をどうしていくのか、働き方改革をやることこそ、従業員のメンタルヘルスを良くすることにつながる。ワークライフバランスを考える。しかし、そうは言ってられない職場もある。そうすると、やはり法律で罰則を決める、共通のルールを作るしかない。そこが今議論されているところ。長期的に考えると従業員に生き生きと働いてもらうということは企業にとってメリットになる。そこは経済学の話、まだまだこれから進んでる段階。いろんな分野と融合しながら仕組みを考えていく必要がある。（完）
早期退職して一年が過ぎ、メンタルヘルスという単語からは遠ざかっておりまして、懐かしさしかございません。しかし、もう随分前のような気がしますが、電通問題などをニュースで見聞きしますと、つらいです。まんざら存じ上げない企業ではありませんでしたので余計に考えてしまいます。どうでも良い事ですが、“のーみー”や“つまみーの”などは、もし私がその会社の社員だとしたら、きっと参加してなかったかもしれないな、そして、つき合いの悪い社員としてアウトローになっちゃってるだろうなと思ってしまいます。今回は‘私はもう組織では働けない人間’だと再確認した内容でございました。
日々感謝です。
